大企業に入れれば勝ち組なの…
新卒で大企業に行くべきかな…
こんな疑問で悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
今回は就活生向けに大企業に入ったときのメリット・デメリットをご紹介します。
大企業に入るのは勝ち組なのか？
結論から申し上げますと、大多数の人にとって大企業に入ることは勝ち組になる可能性が高いです。
ここでいう勝ち組とは自分自身が受けられるメリットが多いことと捉えて下さい。
大企業への就職はリスクが高いという話を聞くけど…
就活情報サイトや合同説明会では大企業への就職は止めた方がいいと説明されることがあります。
しかし、それらは中小企業やベンチャー企業が優秀な学生を獲得するためのマーケティング手法に過ぎません。
一方、大企業の説明会では中小企業やベンチャー企業がリスクが高いとは説明されません。
そのような宣伝をしなくても、優秀な学生がたくさん獲得できるからです。
採用方法から判断するだけでも大企業への入社の方が勝ち組になれる可能性が高そうです。
全ての就活生にピッタリな企業はない
大多数の人には大企業への入社が良さそうとご説明しましたが、残念ながら全ての人にぴったりな企業というのは存在しません。
というのも、自分自身が何を大切にするかによって適している企業も異なるからです。
どんなことを求めるのかが分からない…という就活生もいると思います。
まずは、大多数の人には適している大企業に入るメリット・デメリットを理解し、自分に合っているかを確認してみて下さい。
大企業に入るメリット
大企業では当たり前になっているので話題になりませんが、入社後に受けられるメリットを6つご説明します。
ボーナス＋退職金が豊富
大企業は中小企業やベンチャー企業と比べると、ボーナスや退職金が多くもらえます。
毎年ボーナスシーズンになると、大企業のボーナス支給額についての報道がされます。
公表されるのは平均額ですが相当な金額を貰っていることが分かると思います。
毎月の給料は中小企業と大差ない大企業も多いですが、ボーナス支給額が多いため年収ベースでは差が付きます。
また、大企業では退職金も相当な額をもらえます。
勤続年数が上がるにつれて指数関数的に支給額が増える退職金制度を採用している大企業が多いです。
このため、定年退職時には何千万もの大金が一気に手に入ります。
退職金控除という制度を上手く利用すれば、何千万もの退職金を非課税で受け取れます。
日本の税金制度も大企業勤めに優遇するシステムとして作られています。
定期昇給が見込める
一般的な大企業では年功序列の賃金システムを採用しています。
このため、年数を重ねるに連れて確実に賃金アップが見込める定期昇給があります。
役職が同じでも勤続年数に応じて月給が増えるのは嬉しいことです。
一方、中小企業やベンチャー企業では定期昇給を見込んでいないことも多く、採用されたときの年収から一円も給料が上がらないこともあります。
住宅手当が手厚い
就職先を選ぶときには福利厚生が整っている企業を探すことも大切です。
大企業の福利厚生は充実していることが多いですが、住宅補助が手厚いのはありがたいはずです。
- 社宅
- 独身寮
- 毎月の家賃補助
企業によって負担方法が異なりますので企業研究を進めるときに調べておきましょう。
見かけの年収は同じでも都心部に住んでいる場合、住宅補助のおかげで使える金額は百万アップすることもあります。
労働組合が守ってくれる
大企業では労働組合が組織されていることが多いです。
労働組合とは従業員を代表する組織であり、労働条件を会社と交渉してくれます。
本来であれば全ての従業員が会社と交渉するべきですが、大企業では従業員数も多いため代表して労働組合が行ってくれます。
労働組合の活動のおかげで、労働条件の悪化を防いだり、待遇の改善を行うことができます。
ボーナスやベースアップの交渉も全従業員を代表して労働組合が会社と協議してくれます。
中小企業やベンチャー企業では労働組合が組織されていないことが多く、会社からの一方的な押し付けや悪質な労働条件を受け入れざるを得ないかもしれません。
労働組合が組織されている企業は働きやすい傾向にあります。
休日手当・残業手当が支給される
会社によって給与規定は定められており、大企業では休日出勤や残業代が割増賃金として支払われます。
少し前の時代はサービス残業が横行していた時期もありましたが、最近はパソコンやオフィスの入退場のログを取り、勤務時間が申請通りかを確認する企業もあります。
大企業はコンプライアンス遵守の意識が高く、勤務時間については徹底的に管理されています。
長期の育児休暇
大企業では育児休暇が整っていることが多いです。
少なくとも1年、長い企業では3年間も育児休暇を取得できる企業もあります。
公務員も自治体によっては3年間の育休を取ることができます。
大企業は女性だけでなく男性の育休取得にも理解を持っていることが多いので、取得難易度も低いです。
大企業のデメリット
大企業のメリットをご紹介しましたが、デメリットも2つご説明します。
転勤の可能性が高い
従業員数が多い大企業であれば転勤の可能性も高くなります。
転勤についての考えはいろいろあります。
気の合わない上司と離れられることをメリットと考える人もいれば、定住できずに将来のライフプランの見通しが立たないことをデメリットととらえる人もいます。
共働きが必須の時代では、転勤のある会社に勤めてしまうとパートナーが会社を辞めなければいけません。
途中でキャリアをストップさせるよりも、転勤のない中小企業で共働きをしたほうが世帯年収アップを見込めるかもしれません。
一方、大企業の中でも転勤が無い企業や、転勤が無い職種は存在しますのでぜひ探してみて下さい。
ジョブローテーションで専門性が身に付かない
転勤はしなくても数年ごとに部署移動が発生する大企業もあります。
ひとつの組織で働くには適していますが、転職するのに必要なスキルが身に付かない可能性があります。
転職前提のキャリアを考えている人には大企業への入社はおすすめできません。
まとめ
今回は大企業への就職のメリット・デメリットをご紹介しました。
いかがだったでしょうか。是非参考にしてもらえると幸いです。
