就活で転勤も考えた方がいいのかな…
全国転勤って大変なのかな…
就活生の中にはこんな疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。
日系企業の総合職では全国転勤が前提の条件で採用を行う企業もたくさんあります。
今回は全国転勤のメリット・デメリットをご紹介します。
日系企業の採用方式
日本企業の採用方式はポテンシャル採用と呼ばれます。
これは具体的な専門能力が無かったとしても、とりあえず採用して入社後に育成させる方法です。
学生にとっては大学卒業時に特別な専門分野を持っていなくても、採用してもらえる有利な面もあります。
大企業では毎年100人以上を採用するため、とりあえず人数を確保するポテンシャル採用方式が適しています。
学生・企業の双方に良い面があるポテンシャル採用ですが、実はデメリットもあります。
それは入社後になってはじめて、どこで・どんな仕事を行うかが決まることです。
勤務地も未確定で採用されるため入社後には全国転勤の可能性もあります。
ここからは本題である全国転勤のメリット・デメリットをご説明します。
全国転勤のメリット
人間関係、居住地、仕事内容がリセットされる
メリットとしては数年間隔で転居を伴う異動をするため、人間関係・居住地・仕事内容がリセットされることです。
- 気の合わない上司と離れられる
- 仕事のマンネリ化が防げる
- 旅行感覚で全国を移動できる
強制的な会社命令の転勤にはこんな長所があります。
入社後にこんなはずじゃなかった…と思った時にも、数年我慢すれば環境が変化するという希望を持つことができます。
全国転勤のデメリット
とはいっても、全国転勤にはメリットばかりではありません。ここからは全国転勤の大変さをご紹介します。
学生時代からの交友関係が希薄になる
1つ目のデメリットは、全国転勤になると学生時代からの友人と疎遠になる可能性が高いことです。
都会の大学に通っていたとすると、地方からの移動費だけで数万円かかります。
加えて宿泊費や交際費もかかるとなると、入社後数年の若手が都会に頻繁に遊びに来るのは非現実的です。
学生時代の貴重な交友関係が希薄になるのは非常にもったいないと思います。

将来設計を決めにくい
2つ目のデメリットは将来設計を決定しにくいことです。
たとえば、
- 持ち家 or 賃貸のどちらか
- 持ち家なら家はどこに買うのか
- 子供は何人欲しいか
- 車は必要か
のような将来設計が全国転勤があると決めづらいのではないでしょうか。
家を買ったらすぐに転勤を命じられた…という話も少なくありません。
将来設計の大変さも全国転勤のデメリットとして理解しておくべきです。
共働きは不可能
3つ目のデメリットは、共働き状態を維持し続けるのが難しいことです。
全国転勤があると、結婚相手が同じ会社で働き続けることは不可能といえます。
転勤の度に結婚相手が転職できれば働き続けることも可能ですが、強力な国家資格保持者でもない限り非現実的です。
近年は結婚後も働き続ける女性が多い中で、共働きができないというのは厳しいのではないでしょうか。
全国転勤が無い会社
ここまで全国転勤の良い点・悪い点をご説明しました。
私の考えでは全国転勤にはデメリットの方が多いと思いますので、ここからは全国転勤が無い会社の一例をご紹介します。
中小企業
全国転勤がある会社というのは、全国または世界に拠点を持つ大企業のことです。
地域に拠点を置く中小企業であれば、事業所数も少ないため全国転勤の可能性は少ないです。
一方、中小企業は大企業と比べると、
- ネームバリューが低い
- 給料が低い
という傾向になりがちです。
就活時にどんな働き方をしたいかを検討した上で会社規模を選ぶことが大切です。

地方公務員
中小企業での勤務に似ていますが、地方公務員であれば異動エリアは限定的です。
高倍率の選考を通過する必要があり、人気も高い地方公務員ですが、全国転勤を避けるには有力な選択肢の一つです。
職種別採用
ポテンシャル採用ではなく職種別採用を行う企業であれば、全国転勤の可能性は低くなります。
たとえば、メーカーで研究職として採用されれば、基本的な勤務地は研究所になります。
金融関係でも営業ではなくアクチュアリーでの採用なら、本社勤務の可能性が高いです。
とはいっても、全国に拠点を持つ大企業であれば、転勤の可能性がゼロとも言えないので注意してください。

就活面接で『転勤は問題ありませんか』と聞かれたとき
結論から言いますと、転勤可否については正直ベースで回答しましょう。
というのも、本当は転勤が嫌なのに嘘で内定をもらっても、入社後に後悔するからです。
ミスマッチを防ぐための質問なので、回答内容で不合格になる可能性は十分あります。
まとめ
今回は全国転勤の良い点・悪い点をご紹介しました。
就職後にこんなはずじゃなかった…と後悔しないためにも、就活時点から転勤を許容できるかは検討するのがおすすめです。